人事として国際的に活躍するために評価される資格・スキルとは？

近年、経済のグローバル化が進展するにつれて、企業規模に関係なく人事部門にも国際化の波が押し寄せています。国境を越えて活動する企業の人事を担うには、担当者にも国際人としての素養が求められているわけです。
では具体的に、国際的企業の人事担当者にはどのような能力が求められるのでしょうか。今回は人事として国際的に活躍する上で必要となる資格・スキルについて詳しく解説します。

国際的な企業に人事として活躍する人とは

国際的な企業とは、海外に本社があり、世界各国へ支社を持つ企業をイメージされると思います。
近年の日本企業では、人手不足などから大企業だけでなく中小企業も外国籍の方を数多く雇用している場合があります。日本人と共に、中国・韓国・ブラジル・アメリカ・フィリピンなど多国籍の方々が同じ職場で働いているのです。むろん、日本人であれ外国人であれ、現場では各人がさまざまな不安や悩みを抱えているものだといえます。その時に、相談出来る人はどういった方だと思いますか？

相談したくても、上手く言葉に出来ず伝えられなければ、不安や悩みは解消できず、それが続けば勤務が困難になるケースも起こりえます。そんな時に言葉を100％ではなくても、自身が抱える悩みや課題を理解し、解決に向けて最善の策を練ってくれる、そんな人が人事担当者の中に居てくれれば、外国人雇用者も安心して働け、その様子は周りにも自ずと伝わるものです。
たとえ話となりますが、あなたが、アメリカに本社があるA社の日本支社で働きたいと考えたとします。あなたは、日本語と英語が話せますが、果たして２種言語のみで活躍できると思いますか？
Ａ社の日本支社にはすでにバイリンガル（日本語・英語）の人材はそろっており、英語が話せることは特段アドバンテージとはなりません。では何が求められるかというと、多国籍な社員に対応できる感性と行動力だといえるでしょう。出身国によって文化や生活様式は千差万別であり、人事としてこうした多用な文化をかかえる人材に対応できれば、Ａ社では重宝されることは間違いありません。
100％外国語（代表例は英語）を話せる必要はありません。40％ほどの日常会話が可能で、多様な人材とのコミュニケーションが図れれば、人事担当者として活躍できる可能性は高いといえます。

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活躍する人が持っているスキルとは

１．言語　
２．コミュニケーション能力　
が必要となりますが、現在活躍されている方々はすでに備えているスキルと思われます。

そのうえでさらにコミュニケーション能力を深めるには、
３．多国籍人材への理解　
４．判断力　
が必要となります。

日本では「郷に入っては郷に従え」という言葉があります。
「日本ではこうするのが当たり前だよ」「常識だよ」と。

しかしながらこの考えは、国際的企業では通用しない可能性が高いかもしれません。
もちろん、仕事ですから、過度なワガママや非常識な態度は許されないでしょう。
しかし、日本人に対して、理解を示してくれるのと同じように、多国籍な人材に対しては理解が必要です。
それは国民性や仕事への基本的な考え方、休暇の重要性など様々な部分となります。
休暇の重要性だけを取っても、日本では「お正月は家族全員揃って」など年に１度の行事があるように、各国にもそのような行事は様々なものが存在します。
たとえば、日本では近年は家族との時間を大切に考える方も増えてきましたが、まだまだ海外の方との「家族との時間」については根本的な違いが多く存在します。
そのような中で、「家族との時間のために」と休暇を取る方へ理解を示せないとどうでしょう？コミュニケーション不全を起こすのは、想像できると思います。外国人の社員に対する国民性や思考の差異について理解を示すことは必須と言えるでしょう。
また判断力とは、人事採用担当になればもちろんのこと、一人ひとりの能力・技能に適した部署への人材配置などの「適材適所」や、ケアをする際には、一人ひとりに合わせたアドバイスが必要となります。
多国籍の人材を評価する際に、「きっと」「たぶん」「だろう」という不確定要素を含んだ判断はNGだといえます。それぞれの人材に寄り添い、悩みが考えに対する理解を深めることが賢明だといえるでしょう。

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国際的に活躍するならMBAの取得も

MBAとは経営学修士号のことで、経営学の大学院修士課程を修了した人に与えられる称号のことです。欧米では、大企業CEOの約４割がMBAを取得しているといわれています。税理士や公認会計士のような具体的な専門能力を示す「資格」ではありませんが、企業での採用や昇進の際、MBA保有者は非保有者よりも高い評価を受けるのが通例です。

しかし同じMBA保有者同士で比較した場合、日本の大学院よりも欧米のビジネススクールを卒業した方が高く評価される傾向があります。ビジネススクールとは、MBAプログラムを提供している欧米の大学院のことです。入学・修了には専門能力に加えて高度な語学力が要求されるため、修了者が日本に戻ると、それだけで国際的視野を持つ人間とみなされます。

特に海外のビジネススクールの授業では、ディスカッションを求められることが多いです。そのため授業に出席する中で、専門用語を使った高度なコミュニケーション能力を身に付けることができます。MBAを取得して日本企業で働く場合、高度な英語力を持っていることを十分にアピールできるでしょう。

さらに経営学の大学院・ビジネススクールでは、人事・労務管理論について学ぶことができますが、ビジネススクールであれば海外企業をモデルとした現状・ケーススタディを学ぶことができます。人事・労務管理に関する国際的視野を身に付けることもできるわけです。

得られる語学力や学べる内容を踏まえると、MBAの取得を目指すなら、できれば海外にある世界的にも評価の高いビジネススクールに挑戦するのが望ましいといえます。修了すれば、人事・労務管理の専門家として国際的に活躍できるでしょう。

ただし、海外のビジネススクールに通うにあたっては、高額の費用がネックです。フルブライト奨学金やロータリー奨学金など、MBA取得を目指す人向けの奨学金制度が多数あるので、受験を考える際は活用を検討することをおすすめします。

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今後グローバル化が進む中で必要最低限なこと

今回のトピックは、国際的企業だけではなく、グローバル化を推奨している多くの企業においても大切な内容です。今後中小・大手を含む多くの企業にとって、上記内容は必要最低限、もしくは当たり前となっていくかもしれません。
そうなった時にそこから始めるのではなく、先を見越して行動を起こせる人が多くの場で活躍できる人材となるでしょう。
日本で資格があるように各国でも資格や重宝されるスキルは他にも存在します。
業種・国が違えば求められることも変わります。興味がある方は、ぜひ調べてみてください。