公認会計士

2023年04月13日

公認会計士が失敗しないための転職方法を解説します！

公認会計士として、自分が望むキャリアを実現したいのであれば、転職に妥協すべきではありません。
しかし、転職活動に時間をかけすぎてしまうと、かえって自分の本来の希望から遠ざかってしまい、結果的に転職を失敗してしまうおそれがあります。
転職を失敗しないためには、公認会計士が担当する仕事内容を改めて見直しつつ、転職に必要な情報を収集することが大切です。
この記事では、公認会計士が転職を失敗しないための方法について、多方面から解説します。

まずは公認会計士の求人をご確認したい方はこちら

公認会計士の求人情報

上場企業の経理マネージャーからIPO準備企業のCFO候補の求人などの高年収が見込める企業求人から公認会計士資格が活かせる会計・税理士事務所などの事務所求人を幅広くご用意しております。
サイト上に公開されている求人はごく一部の求人です。会員登録することでご確認可能です。

公認会計士の求人情報はこちら

自分の適性を再確認！公認会計士の仕事内容

監査法人で勤める公認会計士は、監査に従事するケースがほとんどでしょう。
しかし、税務やコンサルティングの分野でも、公認会計士は頼りにされることが多い傾向にあります。
以下、公認会計士のニーズがある仕事内容について解説します。

監査

そもそも、公認会計士の使命とは「自国企業の財務情報の正しさ」を証明することです。
投資家や債権者の保護、情報の信頼性の確保という観点から、監査は公認会計士の独占業務となっています。
そのため、多くの企業は公認会計士につき「会計のエキスパート」という認識を持っています。

監査業務には、法定監査と法定監査以外の監査があり、例えば海外の取引所等に株式を上場している会社の監査を行うこともあります。
公認会計士として、法定監査以外の監査に携わった経験が豊富なら、企業からアプローチを受ける可能性は十分あります。

税務

公認会計士試験には、税務に関連する内容も出題されるため、公認会計士は税理士登録をすれば税務業務に携わることができます。
よって、税理士になって自ら会計事務所を立ち上げたり、企業内税理士として働いたりするキャリアも描くことができます。

監査法人以外でキャリアを積んだ経験がある人、もしくは積みたいと考えている人にとっては、チャレンジする価値のあるジャンルと言えます。
例えば、節税に関するアドバイスは、クライアントからも感謝されやすく、やりがいを感じられる瞬間の一つです。

コンサルティング

クライアントの課題解決という観点からキャリアを構築したいのであれば、コンサルティングを担当する選択肢もあります。クライアントが経営上の問題を抱えている場合、その問題がどういった原因で発生しているのかを突き止め、具体的な施策に踏み込んで戦略を立案します。

努力がうまくかみ合えば、その分報酬にも反映される反面、監査法人で学んだことだけではファーム側のニーズに応えられない可能性があります。
しかし、財務に関するコンサルティングからスタートするのであれば、監査法人での経験を活かしやすいため、FAS（Financial Advisory Service）への転職を検討する公認会計士の存在は少なくありません。

公認会計士の仕事内容について、より詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

まずは転職エージェントに無料相談する

公認会計士の転職事情

監査・会計も含めた幅広い知識・経験を持つ公認会計士は、多くの分野でプロフェッショナルとして評価されます。
総じて転職には有利な資格の一つですが、それでも転職に失敗してしまう人は一定数存在しているため、キャリアプランや需要など、転職事情をしっかりと押さえた上で転職活動を進めたいところです。

公認会計士のキャリアプラン

公認会計士の転職先としては、監査法人をはじめ複数の選択肢が考えられます。
例えば、収入をアップさせることを前提に考えるなら、実力主義のコンサルティングファームで成果を認めてもらうのが妥当でしょう。

仕事の幅を広げることが目的なら、現在働いている監査法人とはまったく異なる環境、例えばベンチャー企業や会計事務所で働くことも考えられます。
逆に、自分の専門性をより深めたいのであれば、自分の得意分野に特化している監査法人やコンサルティングファームを選ぶのがよいでしょう。

激務を理由に転職を検討している人は、一般企業に転職して、働く時間を減らす方法もあります。
どのフィールドを転職先に選ぶとしても、自分が将来どうなりたいのか、できるだけ具体的にイメージした上で転職先を決めましょう。

公認会計士の市場価値

転職市場において、公認会計士の市場価値は高い部類に入ります。
会計・税務・監査における高い専門性を持つ人材は、多くの企業・組織で求められていますから、ニーズがマッチすれば採用に至る確率は高いでしょう。

基本的に、企業・組織によって公認会計士を必要とする事情は異なりますから、一概に年齢で足切りされるリスクは低いはずです。
ただし、転職を検討する年齢によって、以下のような傾向が見られます。

20代	公認会計士の資格を得てから、本格的に自分が望むキャリアをスタートさせるタイミングのため、転職希望者の数が多い。採用する側も、ポテンシャルを重視して採用する傾向があり、求人も多め。
30代	大手監査法人での勤務経験をベースに、将来目指すキャリアに向かって転職を検討する人材が多い。英語力やM&Aの経験など、専門性の高さをアピールできれば、採用の確率は高まる。
40代	監査法人では得にくいポジションを狙う、もしくはワークライフバランスの充実を目指すなどの理由から、転職を検討する人材が多い。責任あるポジションを任されることから、求人に対する倍率も高め。

転職に失敗する公認会計士の特徴

多くの企業・組織から期待を集める公認会計士ですが、残念ながら自分の思い通りの転職ができなかった公認会計士も少なくありません。
そして、転職に失敗する公認会計士には、以下のような特徴があります。

・離職率への意識が低い
・情報収集を十分に行っていない
・Web上の情報収集だけで満足している

多くの人が働きやすいと感じている職場なら、離職率は低くなるはずです。
よって、ワークライフバランスの充実を目指すなら、残業時間や年収だけでなく、離職率にも目を通すべきです。

また、忙しい時間の合間をぬって情報収集をしても、転職に必要十分な情報を収集できるわけではありません。業界研究にも時間がかかるため、例えば転職エージェントに登録するなどして、自分にマッチする求人を探すことが大切です。

まずは転職エージェントに無料相談する

公認会計士の年収は？

公認会計士の年収は、個々人の働き方によって変わるため、一概に高年収とは言い切れません。
しかし、初年度の年収が500万円程度と、一般的な会社員の水準と比較すると高めです。

監査法人で実務経験を積んだ後は、それぞれの公認会計士が働く環境によって、年収も変動します。
大手監査法人でシニアスタッフになれば、800万円前後の年収となり、その後は役職に就くことで1,000万円以上の年収も狙えます。

年収1,000万円以上を狙う方法は他にもあり、実力主義のコンサルティングファームで働いたり、自分で事務所を立ち上げて独立したりする選択肢があります。
最近では、事業会社で働く公認会計士の平均年収も1,000万円を超えており、将来が期待されるところです。

仕事の幅を広げたい人や、現在働いている監査法人で狙えるポジションがないと感じている人は、中堅監査法人を狙う手もあります。
ただ、中堅監査法人は、大手と比較して年収が低い傾向にあるため、その点には注意が必要です。

公認会計士の年収について、より詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

まずは転職エージェントに無料相談する

公認会計士のキャリアパターンは？

公認会計士のキャリアパターンは、少数派のキャリアも含めると、非常に多様と言えます。
以下、監査法人から転職するケースを想定して、主なキャリアパターンをいくつかご紹介します。

会計事務所および税理士法人

独立を視野に入れている場合、監査よりも税務に携わると、中小企業のクライアントを確保しやすくなります。
公認会計士への理解がある所長のもとでキャリアを積んで、クライアントの信頼を勝ち取ることができれば、自分の事務所を開設するビジョンが見えてくるはずです。

FASなどのコンサルティングファーム

監査経験を活かしつつ、コンサルティングファームで貢献したいと考えるのであれば、まずはFAS（Financial Advisory Service）がメジャーな選択肢になるでしょう。
IFRS導入やM&A・IPO支援など、自分の得意分野がある程度確立されているなら、そちらにチャレンジすることも考えられます。

上場企業またはベンチャー企業

規模感が大きい上場企業では、経理も複雑になってくるため、全体を見通しつつ業務改善ができる人材が求められています。
IPOを目指すベンチャー企業に関しては、公認会計士の側でも憧れを抱く「CFO」になれるチャンスがあります。

その他のキャリア

グローバルな活躍の場を求めている人は、外資系企業で経理・財務の上位ポジションを狙う道があります。
金融に関する実務経験があるなら、証券会社やベンチャーキャピタルを狙うこともできますが、総じて狭き門となっています。
その他、メジャーなキャリアパターンとは言えませんが、公認会計士の資格取得を目的とした、各種スクールの講師になる選択肢もあります。

公認会計士のキャリアパスについて、より詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

【関連記事】
・公認会計士のキャリアパスのパターンは？

まずは転職エージェントに無料相談する

当社の転職エージェントを通じた公認会計士の転職成功事例

MS-Japanの転職エージェントサービスを通して、新たな転職先を見つけた方はたくさんいらっしゃいます。
以下、公認会計士として転職に成功された方の事例を、いくつかご紹介します。

求職者も企業も納得！理想のワークライフバランスを実現。40代女性・公認会計士の事例

Aさん（40代前半・女性）資格：公認会計士

監査法人

年収750万円

ベンチャー企業

年収600万円

大手総合型コンサルティングファームのM&A部門からブティック型M&Aファームに転職！

Fさん（30代前半・男性）資格：公認会計士

大手総合型
コンサルティングファーム
M&A部門
人数：150名
年収1000万円

ブティック型
M&Aコンサルティングファーム

人数：50名
年収900万円

まずは転職エージェントに無料相談する

当社でご紹介できる公認会計士の求人例

当社でご紹介できる公認会計士の求人例 MS-Japanでは、日々新しい求人情報を取り扱っています。
以下、当社でご紹介できる、公認会計士の求人例をご紹介します。

【公認会計士の求人】

●大手上場グローバルメーカーグループの内部監査求人（リモートワーク可）
年収500万円～ 700万円

●IPO準備中企業の財務経理マネージャー候補（リモートワーク可／フルフレックス）
年収600万円～ 1000万円　

業界最大級の求人数から探せます
公認会計士の求人はコチラ

まずは転職エージェントに無料相談する

まとめ

公認会計士が転職に成功するためには、転職に関する「情報」と「選択肢」を増やすことが重要です。
情報が不足していると、求人の裏を読み解くことができなくなりますし、選択肢が少ないと自分の可能性を狭めてしまいます。

公認会計士のニーズは、会計士自身が思っている以上に多様です。
転職エージェントなどを活用して、積極的に情報収集を試みつつ、自分の可能性を評価してくれる職場を探しましょう。

公認会計士におすすめの転職エージェントをお探しの方は
公認会計士におすすめの転職エージェント・転職サイト17選を徹底比較！をチェックしてください。

業界最大級の求人数から探せます
公認会計士の求人はコチラ

この記事を監修したキャリアアドバイザー

齊藤仁美

大学卒業後、幸せに働く人を増やしたいという想いから新卒でMS-Japanに入社。
上場企業を中心とした求人開拓から管理部門全般のマッチングを行い、2021年1月より専門性の高いJ事業部に異動。
主に会計事務所、監査法人、社労士事務所の担当を持ちながら士業領域での転職を検討している方のカウンセリングから案件紹介を両面で行う。

プロフィールはこちら監修したトピックス一覧

会計事務所・監査法人・公認会計士・税理士・税理士科目合格・ USCPA を専門領域として、これまで数多くのご支援実績がございます。管理部門・士業に特化したMS-Japanだから分かる業界・転職情報を日々更新中です！本記事を通して転職をお考えの方は是非一度ご相談下さい！