【40代人事の転職】キャリアアップするためには？

キャリアの中盤に差し掛かる40代は、新たなチャレンジを求める時期としてはもう遅いのでしょうか、それともまだ間に合うのでしょうか。
特に人事として採用活動や人材育成を経験してきた立場なら、自分が40代で転職することに対して、複雑な思いに駆られるかもしれません。
しかし、転職は自分に合った働き方につながる大きなステップです。

この記事では、人事分野でキャリアアップを実現するための手段やヒントを探っていきます。
これまでの経験と能力を活かし、これからキャリアの転機を迎えたい40代の方は、ぜひ参考にしてください。

40代の転職市場とは

以前は、転職は35歳までという認識が一般的でしたが、近年は働き方の多様化に伴い、40代での転職も珍しくなくなってきました。
40代は経験と知識を積んだ中堅層として、企業からは管理職やリーダーシップの役割を果たすことが期待されます。
組織を牽引し、戦略的な意思決定を行う能力やチームをまとめるスキルも注目される要素です。

しかし、40代の転職市場は、20代〜30代後半の世代と比べて求人数が少ない傾向にあるのも事実です。
また、応募条件において40代の求職者が持つ待遇の希望と、企業側の提示内容が噛み合わないことで、内定獲得を難しくしています。
求職者は経験とスキルに見合う年収や待遇を望みますが、企業側は予算やコスト制約を考慮しなければいけません。
ただ、労働人口が減少していく時流において、マネジメント能力に実績がある40代の市場価値は決して低くないでしょう。

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人事の転職市場

MS-Japanの調査では、人事への転職志望者は、繁忙期を避けた6月と12月に増加する傾向にあります。
ただし、コロナの影響が緩和しつつある中、早急に人手を確保したい企業では、繁忙期にかかわらず積極的に採用活動を行っていることが実情です。
これにより、人事の転職は売り手市場となっており、今後も求人需要の傾向が続くものと予想されます。

人事経験者が転職で希望する職種は、人事・総務が圧倒的に多く、続いて経理・財務が選択されています。
これは、人事の経験を活かしてキャリアアップを目指したいという志向の表れでしょう。

人事希望者の平均年齢は38.4歳で、年代別では30代が最も多く、次に10代・20代と40代の割合が同じ程度です。
人事の転職市場は、未経験者よりも即戦力となる実務経験者が求められる傾向にあるため、経験を積んだ30代・40代が多くなっているようです。

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【企業規模別】人事業務の範囲

人事の仕事は、企業規模によって業務の範囲が異なります。
以下で、中小・中堅企業と大企業の2方向で、それぞれの特徴を見てみましょう。

業務の幅が広い中小・中堅企業

中小・中堅企業では、人事部門の規模が限られているため、人事担当者が1人で多くのタスクに携わるケースが少なくありません。
採用活動や労務管理、給与計算、研修計画の策定、評価制度の構築など、多岐にわたる業務を掛け持ちで手がけるため、幅広い知識とスキルを求められます。
逆に言うと、担当業務の範囲が広い分、人事として多くの知識とスキルを身につけられることが利点です。
これまで培った経験やスキルを存分に活かしたい40代の方や、これからのキャリアアップに役立つ人事スキルを広げたい方は、中小・中堅企業への転職がおすすめです。

専門領域に分業化されている大企業

一方、大企業では人事業務が分業化され、専門分野ごとに担当者が配置される傾向にあります。
大企業の人事部門は規模が大きく、人事担当者の数も多いため、採用専門、労務管理専門、研修専門など、各セクションを専任することが一般的です。
このような分業体制により、各担当者は自身の専門領域に集中することができ、特定分野の人事スペシャリストとしてキャリアアップが見通せます。

難点として、専門領域以外の業務に触れる機会がほとんどないため、総合的で幅広い人事スキルは体得しにくいでしょう。
多くの経験やスキルが強みの40代にとっては、転職してもその能力を十分活かしきれない可能性があります。
しかし、専門化された業務を担当することで、より効率的に人事を遂行できる点が大企業のメリットと言えます。

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最後の転職にするための企業選びのコツ

40代ともなると「これが最後のチャンス」と覚悟を決めて転職に臨む方も少なくないでしょう。
この先、理想的なかたちでキャリアを伸ばしていけるように、自分に合った企業を選ぶためのコツを以下にご紹介します。

経営者の理念に共感できる会社を選ぶ

転職先の会社を選ぶ際は、経営者の考え方や企業理念を心得ておくことが重要です。
特に人事は、採用活動や人事評価など多くの業務で会社の方針が色濃く影響してきます。
40代なら管理職のポストも視野に入るため、なおさら経営陣の考え方を理解しておく必要があるでしょう。
自身の経験やスキルが、会社のビジョンや価値観に適合しているかどうかは、今後のキャリアアップに欠かせないポイントです。

転職活動期間を長く設定する

前のめりに短期間で結果を出そうとする転職活動は、往々にして失敗しやすい傾向にあります。
自身の希望条件に合った企業を選ぶためには、中長期的な活動期間を設け、じっくりと腰を据えて見極めることが賢明です。
企業が求める人材像を意識しながら、自身の知識や視野の方向を定期的に見直すことも大切です。
ゆとりを持って常に準備を怠らなければ、自分にマッチした求人に出会えたとき、全力で行動に移すことができるでしょう。

転職エージェントを利用する

人事は専門領域が深いことから、経験やスキルを自ら分析し、自分に合った会社を客観的に選ぶのは容易ではありません。
特に40代の人事は企業の中核的な役割を担うことが多いため、対象となる求人案件もなかなか公に出回らないことが実情です。
企業選びを効率良く進める方法としては、人事に精通した転職エージェントを利用することがおすすめです。
経験や希望条件のヒアリングから、面接対策のアドバイス、非公開求人の紹介、条件交渉まで、一貫したサポートを受けることができます。
人事業界の最新動向や求人情報に詳しいため、自分では気づかなかったようなポジションや魅力的な企業を紹介してもらえる可能性もあります。

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キャリアアップには資格取得がおすすめ

企業から求められる役割に貢献するためには、管理職向けの資格を取得することもおすすめです。
以下、人事領域に関連し、キャリアアップに役立つ資格・検定を紹介します。

社会保険労務士

社会保険労務士は、労働法や社会保険に関する知識を持ち、企業と労働者の労務管理をサポートする専門家です。
人事領域においては、労務管理や雇用契約の作成、労働条件の整備、労働問題の解決などに関与します。
この資格を取得することで、法的な視点から人事業務に携わる能力が高まり、キャリアアップに役立ちます。

メンタルヘルス・マネジメント検定

近年注目されている職場のメンタルヘルスについて学び、管理者としての理解につなげるための検定です。
人事は、従業員のメンタルヘルスケアやストレス管理、パフォーマンス向上のための支援策を実施する必要があります。
メンタルヘルスに関する知識と対応力を身につけることで、従業員の健康と組織の成果に貢献できます。

中小企業診断士

中小企業の経営課題を解決する中小企業診断士も、人事領域で大いに役立つ資格です。
人事管理職で起用される場合、組織運営や人材育成にかかわる中で、課題を診断し、改善に向けた提案やアドバイスが求められます。
中小企業診断士の資格を持つことは、経営や組織の視点から人事戦略を見直し、人的資源を活かすための知識が養われます。

ビジネスマネジャー検定

ナレッジマネジメントに有用な知識や、チームとして成果を出すために必要な知識を総合的に学べる検定です。
検定範囲は、リーダーの心構えや働き方のほか、コミュニケーション、人材育成、戦略立案、リスク管理など、ビジネスの実践に不可欠な知識を網羅しています。
認知度は高くはありませんが、人事部門の管理職（マネジャー）として土台づくりを目指す上でもおすすめです。

資格を持つことは、自身の市場価値を高めることにつながります。
これまで培った経験やスキルに加えて、新たな付加価値が転職活動で大きな強みとなるでしょう。

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まとめ

人事を経験してきた40代であれば、採用プロセスや求職者の心構えを熟知している人は多いでしょう。
しかし、いざ自分が転職する立場になると、年齢的なイメージも含めて気後れすることがあるかもしれません。
転職市場の求人数は、若手世代と比べてミドル世代が少ないことも事実です。

一方で、労働人口の減少や働き方改革が進む昨今、組織や人事のあり方を模索する企業が、経験とスキルを有した40代を貴重な人材として求めるケースは少なくありません。
人事に特化した転職エージェントを利用するなど、自分に合った求人を効率良く見つける方法もあります。
向上心を欠かさない40代なら、転職によるキャリアアップは不可能ではないでしょう。

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この記事を監修したキャリアアドバイザー

柴優太朗

大学卒業後、現職(MS-Japan)へ入社。
入社後は、RA(リクルーティングアドバイザー)として100社以上を担当し、業界問わずスタッフクラス～管理職クラスまで幅広い中途採用支援に従事。
異動の機会をいただき、2021年4月からCA(キャリアアドバイザー)として、管理部門及び士業領域幅広い方の転職支援に従事しています。

プロフィールはこちら監修したトピックス一覧

経理・財務・人事・総務・法務・経営企画・内部監査・役員・その他・社会保険労務士事務所・公認会計士・弁護士を専門領域として、これまで数多くのご支援実績がございます。管理部門・士業に特化したMS-Japanだから分かる業界・転職情報を日々更新中です！本記事を通して転職をお考えの方は是非一度ご相談下さい！