【最新版】年収の高い仕事とは？業種別や男女別平均年収やおすすめの資格など
転職を検討する際は、できるだけ年収が高い仕事に就きたいと考える人が多いでしょう。
しかし、年収が高い分だけ求められる能力も高い傾向にあり、誰でも高収入な仕事に就けるとは限りません。
業種によって平均年収に違いがあるので、高年収を目指すのであれば、しっかり戦略を立てて転職することが大切です。
この記事では、「令和3年分民間給与実態統計調査結果」や当社の独自データに基づいて、業種別や男女別平均年収やおすすめの資格などについて解説します。
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目次
- そもそも日本の平均年収とは
- 業種別の平均年収
- 管理部門・士業における年代別の平均年収は？
- 男女別の平均年収
- 男女別×年代別の平均年収
- 年収の高い仕事に就くための準備
- 年収を上げる3つの方法
- まとめ
そもそも日本の平均年収とは
国税庁の「令和3年分民間給与実態統計調査結果」によると、給与所得者数は、5,270万人（対前年比 0.5％増、25万人の増加）で、その平均年収は 443万円（同 2.4％増、102千円の増加）となっています。
全体を通して、給与所得者の数も平均年収も増加傾向にあることが分かります。
つまり、443万円よりも年収が高い人は、日本の平均年収よりも高い給与をもらっていることになります。
ちなみに、2017年から2021年までの平均年収を比較した際、平均年収は430～440万円台で推移しており、極端に大きな変動は見られません。
雇用形態別に平均年収を紐解くと、1年を通じて勤務した場合の平均年収は、正社員（正職員）が508万円（同 2.6％増）、正社員（正職員）以外で198万円（同 12.1％増）となっています。
こちらも、2017年から2021年までの平均年収を比較した際、極端に大きい差は見られません。
正社員と正社員以外の間には、大きな収入差が見られるため、収入増を希望して転職する場合、正社員を狙うのが基本戦略となるでしょう。
業種別の平均年収
業種別の平均年収については、以下のような結果が出ています。
| 業種 | 平均年収（平均給与・手当＋平均賞与） |
|---|---|
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 766万円 |
| 金融業・保険業 | 677万円 |
| 情報通信業 | 624万円 |
| 学術研究、専門・技術サービス業、教育・学習支援業 | 521万円 |
| 製造業 | 516万円 |
| 建設業 | 511万円 |
| 複合サービス事業 | 494万円 |
| 不動産業・物品賃貸業 | 426万円 |
| 運輸業・郵便業 | 425万円 |
| 医療・福祉 | 407万円 |
| 卸売業・小売業 | 377万円 |
| サービス業 | 369万円 |
| 農林水産・鉱業 | 310万円 |
| 宿泊業・飲食サービス業 | 260万円 |
上記の結果を見る限り、生活インフラに関わる業種の年収が高いことが分かります。
また、業種別の給与階級別分布をみると、800万円を超える人の割合は「電気・ガス・熱供給・水道業」が41.7％、「金融業・保険業」が27.6％と、各業種の中で最も高い割合を占めています。
その一方で、平均給与が最も低い「宿泊業・飲食サービス業」に関しては、100 万円以下の者が 26.3％で最多となっています。
管理部門・士業における年代別の平均年収は？
当社MS-Japanは管理部門・士業に特化した転職エージェントです。
当社が調査した独自データをもとに、管理部門と士業の平均年収をまとめました。
経理職
| 年代 | 平均年収 |
|---|---|
| 20代以下 | 384万円 |
| 30代前半 | 462万円 |
| 30代後半 | 511万円 |
| 40代前半 | 547万円 |
| 40代後半 | 563万円 |
| 50代 | 640万円 |
| 60代以上 | 553万円 |
人事職
| 年代 | 平均年収 |
|---|---|
| 20代 | 396万円 |
| 30代前半 | 453万円 |
| 30代後半 | 496万円 |
| 40代 | 600万円 |
| 50代 | 696万円 |
法務職
| クラス | 平均年収 |
|---|---|
| 若手社員 | 400～600万円 |
| 課長クラス | 600～900万円 |
| 部長クラス | 1,000～1,300万円 |
会計事務所
| 経験年数 | 平均年収 |
|---|---|
| 未経験～1年未満 | 280～350万円 |
| 1年～3年未満 | 320～400万円 |
| 3年～5年未満 | 350～450万円 |
| 5年～10年未満 | 400～500万円 |
| 10年以上 | 450万円以上 |
公認会計士
| 年代 | 平均年収 |
|---|---|
| 20代以下 | 670万円 |
| 30代前半 | 823万円 |
| 30代後半 | 916万円 |
| 40代前半 | 1,002万円 |
| 40代後半以上 | 1,160万円 |
税理士
＜独立開業＞
| 総所得 | 割合 |
|---|---|
| 300万円以下 | 31.4% |
| 500万円以下 | 16.7% |
| 700万円以下 | 12.0% |
| 1,000万円以下 | 13.5% |
| 1,500万円以下 | 11.0% |
| 2,000万円以下 | 5.0% |
| 3,000万円以下 | 3.4% |
| 5,000万円以下 | 1.5% |
| 5,000万円以上 | 0.5% |
| 無記入 | 5.0% |
※参照元：第6回税理士実態調査報告書（平成26年）
＜会計事務所勤務＞
所属している会計事務所の規模によって給与水準に差があります。
国内最大手であるBIG4税理士法人では、役職が年収に大きく関係します。
| 役職名 | 平均年収 |
|---|---|
| スタッフ | 500～700万円 |
| シニアスタッフ | 700～800万円 |
| マネージャー | 1,000万円 |
| パートナー | 1,500万円以上 |
弁護士
| 年代 | 平均年収 |
|---|---|
| 20代以下 | 632万円 |
| 30代前半 | 692万円 |
| 30代後半 | 751万円 |
| 40代前半 | 897万円 |
| 40代後半以上 | 1,077万円 |
※上記収集データについては、代表・パートナークラスを除く
男女別の平均年収
国税庁の「令和3年分民間給与実態統計調査結果」における、男女別の平均年収は、男性が545万円で、女性は302万円となっています。
また、給与所得者の給与階級別分布でもっとも多い年収帯は、男性では400万円以上500万円以下の537 万人が17.5％、女性では 100万円以上200万円以下の497万人が該当します。
男女別の平均年収を比較すると、女性よりも男性の方が高年収の傾向にあることが分かります。
男女別×年代別の平均年収
続いて、男性と女性の年代別平均年収について解説します。
男性と女性では、年代別平均年収にも異なる傾向が見られました。
男性の年代別平均年収
| 年代 | 平均年収 |
|---|---|
| 19歳以下 | 152万円 |
| 20代前半 | 287万円 |
| 20代後半 | 404万円 |
| 30代前半 | 472万円 |
| 30代後半 | 533万円 |
| 40代前半 | 584万円 |
| 40代後半 | 630万円 |
| 50代前半 | 664万円 |
| 50代後半 | 687万円 |
| 60代前半 | 537万円 |
| 60代後半 | 423万円 |
| 70歳以上 | 369万円 |
男性は年齢が上がるにつれて年収も上がる傾向があると言えるでしょう。
その一方で、60歳以降の定年退職や再雇用などを控えたタイミングになると、年収が減少しています。
女性の年代別平均年収
| 年代 | 平均年収 |
|---|---|
| 19歳以下 | 113万円 |
| 20代前半 | 249万円 |
| 20代後半 | 328万円 |
| 30代前半 | 322万円 |
| 30代後半 | 321万円 |
| 40代前半 | 324万円 |
| 40代後半 | 328万円 |
| 50代前半 | 328万円 |
| 50代後半 | 316万円 |
| 60代前半 | 262万円 |
| 60代後半 | 216万円 |
| 70歳以上 | 210万円 |
女性の平均年収については、年収増加が25～29歳で止まり、その後は年齢による大きな差が見られず、60歳以降からゆっくり下降していきます。
結婚・出産を機に、働き方や勤務時間を制限せざるを得ない状況になっていることが、背景にあるものと推測されます。
年収の高い仕事に就くための準備
これから年収の高い仕事に就きたいと考えるのであれば、年収の高い仕事で求められる能力を把握して身につけることが重要です。
語学力を高める
英語をはじめとする外国語のスキルは、海外での業務だけでなく、海外営業や英文事務、塾講師、翻訳・通訳といった働き方も可能にします。
最近では、翻訳機能が充実したAIも登場しているものの、AIを通さずにリアルタイムで会話ができれば、転職活動を進める中で強みとなるでしょう。
目安の一つとして、TOEIC600点以上をマークすると、語学力を武器にした転職の可能性が広がります。
また、マイナーな言語の知識を持っていて、それが応募先のニーズと合致する場合、替えのきかない人材として重宝される可能性もあります。
資格を取得する
資格を取得することも、高年収を目指す上では重要です。国家資格はもちろんですが、民間資格でも転職市場で評価がされる資格は存在しています。
希望するキャリアや業界に合わせて、求められる資格を取得しましょう。
専門的な知識・スキルを身につける
資格だけにとらわれず、専門的な知識・スキルを身につけることも、年収アップにつながります。
近年は独学だけでなく、通信教育や短期集中のスクールなど、働きながらでも勉強できる方法があります。
学歴や一般的な職務経歴だけでは、納得できる年収の仕事を見つけるのは難しい時代になってきています。
だからこそ、自己投資をおろそかにせず、少しでも理想の年収に近づける努力が必要です。
年収を上げる3つの方法
年収の高い仕事に就くための準備を行った後、実際に年収をあげるためにはどのような方法があるのでしょうか。
ここでは、年収を上げる3つの方法について解説します。
昇進・出世で管理職を目指す
現在働いている職場でもできる、現実的な年収アップの方法は、昇進・出世して管理職に就くことです。
一概には言えませんが、非役職者と役職者の年収では大きな差があり、1,000,000円単位で差がでる企業もあります。
まずは自社でどこまでできるか実力を確かめてみると良いでしょう。
求人情報サイトで探す
企業規模が小さな会社で働いているなど、環境的に収入増を目指すのが難しい状況なら、将来を見越して転職を検討するのも良いでしょう。
ただ、いきなり行動に起こすのではなく、情報収集の意味もかねて、まずは求人情報サイトの情報をチェックしてみることをおすすめします。
自分の能力や年齢では、どのような仕事に応募できそうなのか知っておくと、現職にとどまった方が有利かどうか現実的な判断を下すことができます。
条件的にもタイミング的にも、問題がないと判断したら、応募してみるのも一手です。
転職エージェントを利用する
転職の意欲が高まっている状況なら、自分の客観的な評価を把握する意味で、転職エージェントを利用してみましょう。
転職エージェントはそれぞれに得意分野があり、複数の企業とパイプをつないでいるため、自分の実力でどんな企業がオファーを出してくれるのか把握するのに役立ちます。
キャリアアドバイザーによるカウンセリングや、履歴書・職務経歴書の添削、面接対策等、様々なサポートを無料で受けることができます。
希望の業種業界、年収、勤務地などを伝えることで、最適な求人情報を紹介してもらえるので、安心して転職活動に専念できます。
まとめ
高収入の仕事を探す場合、業種によって年収が変わる点に注目すると、応募時の条件を絞ることができます。
これから転職を考えているなら、自分の実力が転職市場でどのように評価されるのか、転職エージェントを利用して把握することをおすすめします。
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