女性公認会計士のキャリア!働き方・転職成功事例

働き方
公認会計士
2020/11/05

女性公認会計士のキャリア!働き方・転職成功事例

女性公認会計士のキャリア!働き方・転職成功事例

公認会計士は、決算書類といった膨大な財務資料の数字を細かく見ていかなければならないため、正確性・几帳さが求められます。産休や育休後の復帰も比較的しやすいといった面もあり、最近では、女性公認会計士の活躍も目立つようになってきています。この記事では、女性公認会計士のキャリアや働き方について解説します。


女性公認会計士の推移

最初に、女性公認会計士の推移を見てみましょう。公認会計士・監査審査会が発表した公認会計士試験合格者の統計によれば、2010年~2019年までの10年間における、公認会計士試験の合格者数と女性の比率は、下の表とグラフのようになっています。

公認会計士試験の合格者数と女性比率

男性(人) 女性(人) 合計(人) 女性比率
2010年 1,679 362 2,041 17.7%
2011年 1,203 308 1,511 20.4%
2012年 1,098 249 1,347 18.5%
2013年 954 224 1,178 19.0%
2014年 913 189 1,102 17.2%
2015年 844 207 1,051 19.7%
2016年 872 236 1,108 21.3%
2017年 989 242 1,231 19.7%
2018年 1,039 266 1,305 20.4%
2019年 1022 315 1,337 23.6%

上の表とグラフを見ると、ここ10年で、公認会計士試験合格者の女性比率は増加傾向にあることがわかります。

また、日本公認会計士協会によれば、女性会計士の更なる活躍のため、以下のようなKPI(主要業績評価指標)を設定しています。

1. 2048年度(公認会計士制度100周年)までに会員・準会員の女性比率を30%へ上昇させる
2. 2030年度までに公認会計士試験合格者の女性比率を30%へ上昇させる

したがって、女性公認会計士はこれから更に増えていくものと考えられます。また、それにあわせて、大手監査法人を中心に、女性活躍推進のためのさまざまな取組みも行われはじめています。

【関連記事】
公認会計士を目指す女性が増加中!その理由は?

まずは転職エージェントに無料相談する

女性公認会計士が描くキャリア

海外では、公認会計士は力仕事が不要な頭脳労働で、かつ高収入で待遇もいいとされているため、女性が就く割合も高くなっています。しかし、日本国内では「数字が苦手だから」などの理由で敬遠する女性が多いために、公認会計士のキャリアを女性が積み上げていくイメージを社会が共有しにくい実情があります。

しかし、コンピュータが発達した現代の公認会計士に求められているのは、計算能力よりも、むしろ的確な資料を洗い出したり整理したりする几帳面さやリサーチ能力、対人コミュニケーション能力などです。よって、数字に苦手意識がある女性でも、臆することなく公認会計士のキャリアを積み上げることは十分に可能なのです。

女性公認会計士だからといって、辿るべきキャリアは男性と何ら変わることはありません。もっとも、監査法人に勤務するとなると、若手のうちは膨大な量の事務処理をこなさなければならず、長時間労働によって心身の調子を崩しかねないリスクがあります。

女性のほうが一般に、心身共にデリケートな傾向がありますので、無理をしすぎずに職場やクライアントの期待に応えながらキャリアを重ねていく必要があります。

監査法人の中で出世を続けて、パートナー(共同経営者)になることができれば、現場の激務からは解放されることが多くなります。

一方、監査法人よりもワーク・ライフ・バランスを確保しやすいという理由で、一般企業の経理部で安定的に働く「インハウス会計士(組織内会計士)」も増えています。

まずは転職エージェントに無料相談する

女性特有のライフサイクルも意識しておこう

現在では、夫婦共働きも増えてきており、妻ばかりが家庭を優先しなければならない日本の社会通念も見直しが迫られています。

女性が子どもを産む場合には、産休や育休を取ることになります。あるいは、介護すべき家族がいる場合には、女性が優先して介護に携わることが多かったのも事実です。しかし、男女共同参画は仕事だけでなく、プライベートの場、特に家事や育児、介護などにも当てはまります。配偶者が出産を控えていれば、男性も産休を取ることができます。

特に、経済的・人的基盤に余裕がある監査法人や会計事務所では、あなたが仮に育休や介護休暇を取得しても、その穴を埋め合わせるだけの職場環境が整備されているものです。

仮に、夫の転勤に付いていった場合、うまく新たな職場に移ることができるか、心配する方もいらっしゃるかもしれません。その点は、それまで積み上げられたキャリアが資格と実績に裏づけられていれば、新天地でも受け入れ先を確保することが十分に可能です。

そう考えると、女性だから公認会計士業界に進出しにくいとは思い込まないほうが有意義です。むしろ、公認会計士という専門職としてのスキルがあれば、長い育児休暇後に復職をすることも比較的容易です。女性だけでなく男性の公認会計士も、家庭との両立を図りやすい環境が整いつつあるのです。

まずは転職エージェントに無料相談する

女性公認会計士の転職事例

女性公認会計士の転職事例を見てみましょう。

育児が一段落して以前在籍した大手監査法人へ再就職(40歳・女性)

<転職前> Big4監査法人 年収1500万円
<転職後> Big4監査法人 年収700万円

子育てに専念していた40歳女性のGさんは、出産前は大手監査法人でマネジャー職を務めていました。子供が小学校へ入学したのを機に、改めて仕事を再開したいと考えます。ただし、育児はまだ終わったわけではありません。そこで、仕事と育児を両立できる、ワークライフバランスが取りやすい職場を探すことを決意し、弊社MS-Japanの転職サポートサービスを利用しました。

一般事業会社や会計事務所に加え、Gさんが在籍していた大手監査法人を紹介しました。一般事業会社や会計事務所は、ワークライフバランスが取りやすい職場は多くあります。しかし、Gさんが在籍していた頃の大手監査法人は、仕事は激務で長時間におよび、また育児で退職した人が再び就職することも稀でした。ところが、大手監査法人の労働環境は近年大きく改善され、ワークライフバランスを取りながら働くことも可能となっていたのです。

選考では、マネジャーまで務めたGさんは高く評価されていました。また、Gさんにとっても、長く在籍した職場が働きやすいのはもちろんのこと、ワークライフバランスも取ることができるのは渡りに船。双方とも好印象であったため即決で内定が決まりました。
Gさんの事例を詳しく見る

プライベートも充実させるため中堅監査法人へ(30歳・女性)

<転職前>Big4監査法人 年収800万円
<転職後>中堅監査法人 年収700万円

大学を卒業以来、大手監査法人に勤務してきた30歳女性のBさん。残業がつづく激務をこなしてはきたものの、年齢を重ねるにつれ体力的にきつくなってきました。「これからはあまり無理せず、プライベートも充実させていきたい」と考えるようになり、転職を決意します。

大手監査法人できちんとした業務経験があるために、Bさんが転職可能な監査法人は多くあります。キャリアアドバイザーから紹介した数社のなかから、中堅監査法人の内定をBさんは獲得します。

Bさんが内定を獲得したポイントは、しっかりとした業務経験をきちんとアピールできたことです。そのうえで「プライベートの時間を確保するため効率的な働き方をしていきたい」とのBさんの希望を、内定が決まった監査法人は「それでも活躍してもらえる」と判断しました。監査法人にとっては、即戦力であるBさんが長期的に働いてくれることは大きなメリットであるといえます。

Bさんも、仕事とプライベートとを両立できると判断し、入社を決めることとなりました。この転職事例は、自身の希望を叶えるためには常日頃のスキルアップが重要であることを示しているといえるでしょう。
Bさんの転職事例を詳しく見る

まとめ

女性の公認会計士は、日本国内でまだ少ないのですが、会計士は女性にも適性がある人が多い事実が知られるようになれば、男性の偏在状況は次第に解決していくことでしょう。公認会計士は家庭との両立を比較的図りやすい専門職であり、今後の女性の活躍はますます期待できるでしょう。

まずは転職エージェントに無料相談する

【関連記事】
公認会計士が転職してワークライフバランスを実現させるコツ
経理として働く女性の平均年収の目安とキャリアアップのための選択肢

会員登録すると、キャリアのご相談や非公開求人のご紹介、履歴書の自動生成などの様々なサービスをご利用いただけます。

会員登録すると、キャリアのご相談や非公開求人のご紹介、履歴書の自動生成などの様々なサービスをご利用いただけます。

初めてご訪問の方へ

管理部門特化型エージェント No.1
MS-Japanのサービスをご覧ください!

キャリア診断

アドバイザーが直接あなたの可能性を診断!