外資系コンサルとは？大手企業や業務内容などをご紹介！【転職成功事例あり】

コンサルタントという職業に興味を持っている方は、「外資系コンサル」という選択肢も視野に入っているかもしれません。
しかし、漠然としたイメージがあっても具体的な全体像を理解していなければ、転職できる実感が湧かないというのも納得できます。
ここでご紹介するさまざまな情報が、外資系コンサルへの理解を深め、転職を後押しする足掛かりになれば幸いです。

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外資系コンサルとは？主な種類を紹介

外資系コンサルとは、海外企業による運営、または外国の資本を一定以上持つコンサルティングファームを指します。
クライアント企業の経営課題に応じてプロジェクトチームを立ち上げ、戦略の提言から実行支援まで幅広いサービスを提供することが主な役割です。
外資系コンサルは「総合系」「戦略系」「専門特化系」の3つに大きく分類されます。

総合系コンサル

幅広い業界や経営課題に対応できるように、総合的な知識とスキルを持つコンサルタントが集まっています。
クライアントには大企業が多く、戦略策定から実行まで一貫したサポートが特徴です。
成長戦略の立案や業務プロセスの改善、システム導入の提案など、多岐にわたる業務でクライアント企業を支援します。

戦略系コンサル

企業のあらゆる課題を解決に導く戦略的コンサルティングが強みです。特徴としては、戦略に必要な市場分析や競合調査などを得意とします。
見つけ出した経営課題に対して改善策を提案することはもちろん、M&Aや海外進出、新規事業の立ち上げなど、さまざまな場面で戦略的な支援を行います。

専門特化系コンサル

特定の分野に特化したサービスを提供するコンサルティングファームです。
例えば、会計系は財務・会計の分野で専門知識を持ち、企業の財務戦略やリスク管理に関するアドバイスを行います。

これらの外資系コンサルティングファームは、専門性と幅広い知識を組み合わせて、クライアント企業の課題解決や成長支援に貢献しています。

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外資系コンサルの大手は？

外資系コンサルの大手と言えば、世界4大監査法人として知られるデロイト、PwC、KPMG、EYの4グループに属する「Big4コンサル」が代表的な存在です。
Big4コンサルは、それぞれのグローバルネットワークと豊富なノウハウを武器に、幅広いコンサルティングサービスを展開しています。
クライアント企業の成長や課題解決において高度な専門知識とリソースを提供し、グローバル経済における重要なビジネスパートナーとしての地位を築いています。

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社

デロイト・トーマツ グループの一員として豊富な経験とリソースを活かし、クライアントに革新的なソリューションを提供しています。
内部の人材育成に力を入れつつ、提言から戦略立案、実行まで一貫して支援する総合力が強みです。

PwCコンサルティング合同会社

プライスウォーターハウスクーパース（PwC）のネットワークを活かした包括的なアドバイザリーサービスが特徴です。
デジタルトランスフォーメーション、リスクマネジメント、組織変革など、多様な領域で経験豊富なコンサルタントが活躍しています。

KPMGコンサルティング株式会社

戦略、IT、コンプライアンス、人事・組織、アウトソーシングなど、幅広い分野のコンサルティングにアプローチすることが可能です。
KPMGグループ全体で、クライアントのニーズに合わせた戦略的ソリューションを追求しています。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社

EYグループを背景に、グローバルなリーダーシップと幅広い業界経験を持つチームがビジネスのあらゆる側面に対応しています。
クライアントの成長戦略、デジタル変革、サステナビリティ、M&Aなど、多岐にわたる課題に対し、独自の視点から解決策を導き出します。

以下に、Big4コンサル以外の大手外資系コンサルも取り上げてみます。

マッキンゼー・アンド・カンパニー

世界的にもトップクラスの拠点数を誇り、スケールメリットを活かした取り組みが国際的な評価を得ています。
経営戦略の立案や業界動向の分析、ビジネスプロセスの最適化なども業務の一環です。

ボストンコンサルティンググループ

戦略系の分野で世界的に知られている大手コンサルです。
企業の持続可能な成長戦略と競争力にフォーカスしており、ビジネスの革新的な戦略立案や業界の変革をリードしています。

ベイン・アンド・カンパニー

クライアントのニーズに的確に対応し、見える形での成果を追求することがファームとしての信条です。
特に全社的なデジタルトランスフォーメーション案件において、その手腕を存分に発揮しています。

アクセンチュア

約72万の従業員を擁する世界屈指の大規模コンサルティングファームです。
課題解決のスキルを提供できる分野は、業務系、IT系、戦略系など幅広く、マンパワーを活かした力量が強みです。

ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ

特定の業界や領域に縛られず、多様な方法論を駆使したコンサルティングを展開しています。
そのサービスラインには、組織・業務変革、IT戦略策定、新規事業創造、グローバルプロジェクト支援、営業改革、プロジェクトマネジメントなどが含まれます。

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外資系コンサルの役職や業務内容は？

ここでは、外資系コンサルの役職に伴う業務内容について見ていきましょう。

アナリスト（リサーチャー）

アナリストは新人や若手が多く、コンサルタントとしてのスタートポジションに当たります。
情報収集や分析、資料作成など、リサーチとデータ分析が主な業務です。
戦略立案のための市場調査や競合分析なども含めて、プロジェクトの基礎を築く重要な任務を担います。

コンサルタント（アソシエイト）

アソシエイトとも呼ばれるコンサルタントは、アナリストからキャリアアップしたポジションです。
分析データと情報を効果的に活用し、問題を解決するための戦略や提案を開発します。
クライアントとの直接的なコミュニケーションやプロジェクト管理、チームリーダーなど、解決策の設計から実装まで幅広い業務に携わります。
コンサル業界で経験のある中途採用者がこの役職に就くこともあります。

マネージャー（プロジェクトマネージャー）

マネージャーは、プロジェクト全体を取りまとめる責任者です。
クライアントとの折衝を行い、円滑な関係を維持し、プロジェクトの戦略的方向性を決定するなど、重責を担います。
また、若手コンサルタントの指導や育成、プロジェクトメンバーの業務管理、予算管理、プロジェクトの進行管理なども行います。
幅広い専門知識に加えて、優れたコミュニケーション能力とリーダーシップが求められるポジションです。

パートナー（プリンシパル）

パートナーは事業の共同経営者であり、最上位の役職を象徴するプリンシパルとも呼ばれます。
戦略的な経営判断に関与し、明確なビジョンと幅広い視点から自社全体の方向性を見出します。
クライアントとの長期的な関係構築や新規ビジネスの開拓、組織の成長戦略立案などもコンサル経営者としての役割です。
企業の成功と発展に責任を持ち、多岐にわたる専門知識と経験が求められます。

これらの役職は、組織内での役割と責任が異なりますが、共通しているのはクライアントの課題解決やビジネスの成長を支援することです。
経験やスキルの向上を通じて、各役職がより高度な責任を担うことで、企業全体の成長と成功に貢献していきます。

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外資系コンサルの年収は？

まずは、外資系コンサルの役職ごとの年収目安を紹介します。

外資系コンサルの年収は、一般的な日系企業と比較して高い水準になっています。理由としては、まず業界全体が高い報酬を提供していることが挙げられます。
この業界では、成果に対して評価されやすく、その成果に見合った報酬が支払われる傾向が顕著です。
そのため、実力や業績に応じた昇給が早く、優れた成果を上げた者は他の同僚よりも大幅な報酬を受け取ることがあります。

さらに、外資系企業の多くが年俸制を採用していることも、年収の水準を押し上げている理由の一つです。
年俸制は実力主義の一環でもあり、年間の業績や貢献度に基づいて決まる給与が支給されます。外資系は、ベース年収に加えて支給されるインセンティブの割合も大きくなっています。
一年を通じた実績が給与に反映されるため、同じ役職でも年収に大きな差が生じることも少なくありません。

役職ごとの金額はコンサル企業によって異なりますが、業績評価と実力主義に基づく昇給制度が外資系コンサルの高い年収につながっていることは確かです。

外資系コンサルに求められるスキルは？

次に、外資系コンサルへの転職で求められるスキルに着目してみましょう。

ロジカルシンキング

外資系に限らず、コンサルタントの業務にはロジカルシンキング（論理的思考）が不可欠です。
ロジカルシンキングとは、物事を体系的に整理し、筋道を立てて矛盾なく考える思考法です。
コンサルティングでは、複雑な問題を分析して解決策を導くことや、戦略立案においても説得力を伴った論理的なアプローチが求められます。

コミュニケーション能力

クライアントとの円滑なコミュニケーションはプロジェクトの成功に直結します。
潜在的な課題を見つけ出し、適切な解決法を提案するためにはきめ細かなコミュニケーションが欠かせません。
コミュニケーション能力はビジネススキルの基本でもあり、同僚や上司との連携、チーム内外での意見交換においても重要です。

臨機応変な対応力

外資系コンサルでは、臨機応変に対応する能力も必要です。
クライアントとの折衝やプロジェクトの進行中には、予測不可能な変化に直面することもあるでしょう。
意識と行動に柔軟性を持たせるなど、新たな情報や状況に迅速に対応できる能力が重視されます。

英語力

外資系というだけに、社内外のやりとりでは英語が日常的に使われることが珍しくありません。
外国籍のチームスタッフやクライアントと十分に意思疎通を図るためには、ビジネスレベルの英語力が必要です。
転職の際に英語力が必須条件でなくても、外資系でのキャリアアップを目指すのであれば身につけておくべきスキルと言えるでしょう。

関連する資格

コンサルの分野に関連する資格を取得することは、転職で有利に働くだけでなく、資格自体がスキルの証明になります。
例えば、監査法人や会計系コンサルティングの場合、公認会計士、米国公認会計士、税理士の資格は高く評価されるでしょう。
転職後の実務においても、資格を持っていることでクライアントに対する信頼性や専門性を示すことができます。

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外資系コンサルに転職するためには

続いて、外資系コンサルに転職するためのポイントについて触れておきます。

まず、未経験で外資系コンサルに転職する際は、若いほど有利になる傾向があります。
若い人材は柔軟性があり、新しい環境に適応しやすいと見られるためです。しかし、経験の代わりに学ぶ意欲やポテンシャルを示すことが重要です。

コンサル業界の面接では、対応力とロジカルシンキングが評価されます。
特に外資系の選考では、「フェルミ推定」と「ケース面接」が行われることがあります。フェルミ推定とは、正確に答えられないような数字出しの問題を、論理的思考で近似値に導くことです。
ケース面接では、実際の業務シナリオを模した課題を解決する能力が求められます。

これらのコンサルタントとしての能力は面接中に突然試されることもあるため、徹底した事前準備が欠かせません。
突発的な事態でも冷静に対応できる能力と、問題解決のための論理的思考力を高めるために練習を重ねることが賢明です。

加えて、業界や企業についての情報収集も転職活動では重要なポイントです。
転職候補先のビジョンや価値観、最近のプロジェクトなどを把握し、面接で的確な質問や意見を述べることが好印象を与えます。

未経験でも若さを活かしてアピールすることや、自身の能力を最大限に発揮できるようにしっかり準備しておくことが転職成功のカギとなります。

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外資系コンサルへの転職成功事例

大手監査法人からコンサルファームへ！熱意をアピールして内定を獲得した20代・公認会計士！

大手監査法人で公認会計士として経験を積んだAさんは、監査に留まらずクライアントに貢献したいとの思いから転職を決意し、コンサルタントへの道を模索しました。
当初は漠然とPEファンドに興味がありましたが、面談を重ね、会計士という専門性を活かしながらクライアントへの貢献を追求した結果、FAS系コンサルファームへの応募を決めました。

内定獲得の要因は、未経験領域に対する熱意と動機づけをうまくアピールできたことです。
キャリアアドバイザーとの相談を通じ、自身のやりたいことを明確にすることが転職成功の鍵と言えます。

FASに行くなら業界研究を！税務の枠を越えた転職を実現させるために

Iさんは税理士法人でスタートし、税務だけでなくM&Aや事業再生支援にも携わり、コンサルタントとしての成長を目指していました。
一念発起してBig4系FASに挑戦しますが、FASではスポットのコンサル経験が評価されるため、税務一色の職務経歴書では不十分でした。

まずはご自身のスキル・経験の棚卸しを再度行っていただき、M&Aや事業再生支援の経験を書類に盛り込むようアドバイスしました。
同時に、業界研究の重要性を強調し、関連書籍や記事の読解を勧めました。
結果として、応募書類の充実と業界研究の努力が、コンサルタントへの転職を実現する決め手となりました。

まとめ

高度な専門知識とスキルが求められる外資系コンサルへの転職は、漠然としたイメージだけで実現できるものではありません。
まずは、業界事情や業務内容を把握し、「総合系」「戦略系」「専門特化系」に分類される特徴をよく理解することが重要です。
その上で、自身の能力や志向にマッチしたコンサル企業を絞り込みましょう。
ただし、必要なスキルや経験が不足している場合、それを補う努力が必要です。
ご紹介した転職成功事例からも読み取れるように、転職エージェントを有効活用することもおすすめします。