役員として転職したい!採用される人の特徴・適性とは?

役員・その他
2020/02/03

役員として転職したい!採用される人の特徴・適性とは?

役員として転職したい!採用される人の特徴・適性とは?

終身雇用に捉われない働き方は、会社役員を担うスキルを持ったシニア層にもすっかり浸透しています。企業もより優秀な経営管理者を確保しようと社外から役員を招き入れる動きが活発となった今日、エグゼクティブ求人というワードも一般的なものとなっています。まるでヘッドハンティングともいえる採用・選考の現場について深く知ることで、これからの自分のキャリア形成を再検討してみてはいかがでしょうか。以前に比べ会社役員を外部から採用することは、とても身近なものとなってきています。


1.役員の転職は難しいのか?

1社につき数ポジションしかないのが役員です。社内でまずは管理職経験を積み、その企業のビジネスや組織風土を理解しながら、年数を重ねて昇進することで役員になるのが一般的でした。そのため、「役員の転職」というと「難しいのでは?」と思う人も多いのではないしょうか。
しかし、そんなことはありません。
近年では、あらゆるビジネスの変化が速く、成長性のあるマーケットでいかに早く主導権を握るかが重要になっています。
そのため、自社に不足しているノウハウや良い意味でしがらみにとらわれない発想や実行力を求めて、同業はもちろん、異業種から実力のある人材を役員として中途採用することが、積極的に行われています。
役員の転職が盛んになっていることは、今までヘッドハンティング会社の専門領域だったエグゼクティブクラス向けの人材サービスを、転職エージェントをはじめ求人メディアなどが積極的にサービス展開をしていることからもわかります。

役員として採用されるためには、これまでに自身が培ってきた知識やスキル、経験は、いうまでもなく重要です。
更に「応募先企業のミッションやビジョンに共感できること」も非常に重要です。

エグゼクティブクラスの採用活動を行う企業側は、外部から採用する役員に、ピンチヒッター的な役割を求めているのではありません。
自社の中長期的な成長やミッション、ビジョンの実現をけん引してくれることが求められます。当然、応募先企業が掲げるミッション、ビジョンの実現に向けて設定された目標を達成するため、自身が持つ知識やスキル・経験を、どのように活かすことができるのかをしっかりとアピールできてこそ、先方の評価も高まり、役員として採用されやすくなるといえるでしょう。

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2.役員の転職理由はどういったものがある?

役員が転職する理由には、どのようなものがあるのでしょうか?もちろん目標を達成したことで、次の新天地に挑戦するというポジティブな理由も見受けられますが、転職理由として多いのは、「経営者の方針と、自分が目指す方向とがずれてきた」というケースも非常に多いのです。

特にこういったケースが多いのが、中小企業やベンチャー企業です。創業社長、オーナー社長に必要以上に権限が集中しており、ワンマン経営になっている場合は注意が必要です。
社長以外にも役員がいて、取締役会が開かれてはいるものの、結局は社長の鶴の一声ですべてが決まってしまう状況では、取締役会の本来の機能は果たされません。
そのような会社では、ミッションやビジョンよりも目先の売上や利益が優先されたり、社長の興味関心や感情に経営方針が左右されてしまったりします。役員に着任した際に任された目的やそれに対してご自身が期待した経験や報酬が変わってきてしまうケースがあります。

また、会社の方針が変わる原因は他にもあります。例えば、予想以上に急成長した新事業、あるいは外部から採用した幹部の存在など様々です。
それらにより、社長が会社の方向を大きく変更した場合には、本来のミッションやビジョンは変わらなくても、目標や戦略が大きく変わったり、経営判断のスピード感や質が大きく変化することがあります。その際に古株の役員の成長が追いつかないと、組織についていけず、職責を十分に果たせなくなることがあります。
役員のポジションは非常にやりがいがありますが、一方で重責でもあるので、力不足と感じた場合は本人の意思とは別に会社を退くことになります。

社会や時代は変わっていきます。したがって、会社もそれに合わせて変わっていくものです。
その変化の中で、社長と役員の足並みがそろわない場合や、求められる職責が変わったことで対応しきれない場合は、
役員が会社を離れることになってしまうケースはたくさんあります。

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3.役員の待遇は?転職で重視するポイント

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役員報酬は企業規模や社風によって異なります。
そのため、報酬の目安を一言で表現するのはとても難しいのですが、外資系企業や大手企業であれば数千万円から1億を超える年収もあります。
一方で中小・ベンチャー企業では、地域差や業績、事業の成長性によりますが、1000万円未満のケースも多くあるようです。
実際に資本金2000万円未満の法人で、1年間に得られる平均的な役員報酬は570万円ていどです。
また、シニアが幅広い経験を活かすために経営者のアドバイザーとして、社外取締役に着任するケースも増えてきています。
そのような場合、役員としての待遇以上に、働きやすさや勤務地、従事する業務内容のやりがいが重視されています。
転職をする上で自分なりの譲れないポイントを決めておいたほうが、役員として働き始めた後にも良い影響を与えることができ、ご自身も充実した日々を送ることができるといった声も多いです。
実力を活かして高いパフォーマンスを発揮すれば後から評価が付いてくることをこれまでの経験しているシニア層ならではの転職方法といえるかもしれません。

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4.社外から役員を採用する企業は本当に多いのか?

“エグゼクティブ求人”とネット検索してみればわかるように、転職エージェントが数多くの役員クラスの求人案件を取り扱っているのを見れば、役員の求人を出している企業が多いことがうかがえます。
しかし、実際にはもっと多くの企業が役員を求めていると推測できます。なぜなら、中小零細企業の場合、外部から役員を登用することはデリケートな問題であると従業員に捉えられかねないため、表だって公募しづらいのです。このような事情により、中小企業の役員採用案件は水面下で進められることが多く、当該企業の関係者や転職エージェントからの紹介により話が始まっていくものです。近年の高齢化と慢性化する人材不足によって、後継者のいない中小零細企業は多くなっており、エグゼクティブ求人の実数は目に見える以上に膨大な数があると判断できます。

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5.役員を採用する時、企業が注目するポイント

役員は会社の意思決定をする重要な役割を担うわけですから、雇った後に失敗だったとならないように企業は慎重に採用を進めます。上記でも触れているように、いくら豊富なスキルがあったとしても、会社の持つビジョンにマッチしない、社風に合わないと判断されれば、せっかくのスキルや経験も活かせないと判断されるでしょう。スキルに申し分なく、書類選考からスムーズに選考通過していったところ、最後の役員面接でまさかの不採用となるケースの大半が、このようなマッチング度合いが問題となっているのが原因とされています。

加えて、これまでの勤め先の勤務状況がどのようなものであったか、経歴詐称をしていないか、犯罪歴がないかなどは企業側にとって厳しくチェックしたいポイントとなります。自社の役員として採用するのですから、身元の確かな人物でなければならないのは言うまでもないでしょう。

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6.まとめ

企業にとって、意思決定をすることの多い役員を外部から採用することは当たり前のようになっています。しかし、これから迎える超高齢化社会のなかで企業を持続・成長させていくためにも、シニア層を役員として招き入れ、高齢化していく組織をコントロールし、次世代の育成にも注力していくことが経営の現場にとって不可欠となっています。自分のスキルをフィットさせることのできるエグゼクティブ求人があれば、積極的に応募してみてはいかがでしょうか。そこに大きなやりがいがあるのは間違いありません。

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