経理の求人で見るべきポイントは？より良い職場を見つける方法

経理部門の人材に対する企業ニーズは非常に高く、転職市場での求人も多く見かけられます。
経理の業務を処理できる人材は企業規模を問わず、どのような企業でも事業を運営する上で必要とされています。
しかしながら求人数が豊富であるが故に、求職者にとってはどの求人を選ぶか、決めるのが難しいという側面もあります。
この記事では、経理職への転職を希望する方向けに、より良い求人の見分け方を解説していきます。自分のキャリアプランが叶う職場を見つけ、理想の将来像を実現させましょう！

経理へ就職する際の注目ポイント

経理職におけるメリットとして、その専門性や汎用性からキャリアプランのバリエーションが豊富なのが魅力になります。
大企業の経理職に転職すると、担当する業務範囲は限定的になりやすい事から、その分野のプロフェッショナルへと成長しやすい傾向があります。
一方、中小企業の経理職に就職した場合は担当する業務範囲に労務業務や総務業務も含まれる事が多いことからゼネラリストとして成長しやすいといった様に、就業先の選択が先々のキャリアプランに影響してきます。
これらを事前に理解し、どういったキャリアプランがあるか知っておくことは、求人を選択する上で重要になります。

大企業に経理として就職する場合

上場企業をはじめとする規模の大きな企業の多くは、取引先の数や売上規模が大きく国内外に子会社を保有しているといった背景から、中小企業よりも経理業務が複雑であることが特徴になります。
そのため経理担当者を多く抱え、業務も細分化することで円滑な運営を行っています。
このことから配属された部署の業務を専門的に取り扱っていく傾向があるため、その分野のスペシャリストとして成長しやすく、担う業務内容によっては経理担当者としての自身の市場価値をより高められるチャンスが得ることができるでしょう。
例えば、上場企業で決算業務や税務申告書作成などを取り扱う部署での経験は、上場準備会社に転職する際に高く評価される傾向があります。
ただし、細分化されて設けられる部署が業種によって異なっている点には注意が必要です。製造業であれば原価計算や原価管理を専門に行う部署が設けられていたり、固定資産課など一つの勘定科目を取り扱う部署があったりします。
志望する部署への配属が叶わなければ、自分が習得したいと思うスキルが身に付きません。
また、大企業の経理職だけでキャリア形成していくのか、広範囲な業務経験が積みやすいとされる中小企業の経理職も見据えていくのかについても考えていく必要があります。

中小企業に経理として就職する場合

中小企業では大企業ほど複雑で高度な経理スキルの必要がない場合も多く、資金面から人件費に充てられるコストが限定的となるといった様々な理由から、経理担当者の人員数は少なめという特徴があります。
こういった背景から、経理担当者が総務や人事労務も兼任しているケースが多々ありますが、幅広い業務を担うことは決してデメリットではありません。
なぜなら、幅広い業務を経験したという実績は、対応できる業務に幅があるという証明にもなります。今後のキャリアを考える上で、自身の選択肢を広げることにも繋がるからです。
大企業の場合は自分の受け持つ分野のスペシャリストとして成長していくことが多いため、以降のキャリアプランの選択肢が限定的になりがちです。
しかし中小企業で様々な経理業務を担当しながらスキルを積み重ねていくことで、幅広い業務の経験を積むことができます。
高度な経理スキルを持つ人材を抱えづらい中小企業の場合、税務関連業務の大部分を税理士に委託している事が多いため、税理士と経営者のパイプ役を担う機会にも恵まれやすく、税理士と相談しながら申告書のドラフトを作成したり、気になる点について質問したりと専門性を高められる機会も生じやすいと言えます。
中小企業の経理担当者としてキャリアを積み重ねていく場合に注意しておくべき点は、就業先の組織体制や経営者の考え方によってチャレンジできる領域が異なるため、ご自身がどの様なスキルを身に付けていきたいか？それはこの会社で叶えられそうか？と言った部分に相違が無い様に、エージェントとの打ち合わせや面接の場で確認しながら判断していくのが良いでしょう。

ベンチャー企業に経理として就職する場合

ベンチャー企業は人員も不十分な場合が多いため、どうしてもバックオフィスが手薄になりがちです。
そのため、中小企業以上にコストを経理職の増員にかけづらいのが実情です。
しかし経理求人を探してみると、地域によりますがベンチャー企業の求人を見かけることもしばしばあります。
そういった企業は、組織体制作りに積極的であったり、将来的な株式公開を考えていたりと、経営管理の重要性を経営者が強く認識している企業である傾向が強く、経理担当者としてやりがいを感じながら業務に従事できる可能性が高いと言えます。
十分な数の経理人材を抱えられない状況で幅広い業務を担当せざるを得ないのは中小企業と同じですが、決算短信や有価証券報告書等の公開資料を作成する機会を得られるなど、ベンチャー企業の経理でしか経験できないような仕事を担当でき、自身のスキルアップにも繋がるでしょう。
ベンチャー企業に勤務している場合、裁量を持って自ら提案・実行できる機会に恵まれ、徐々に経理担当者が増員されていくことで自身が管理者に昇格するといった巡り合わせを期待できるのも魅力のひとつです。
但し、ベンチャー企業では教育・研修には十分に時間を割けられない事から即戦力を欲しがる傾向にあるため、必要な知識やスキルについては自力で習得していくための努力が必要となります。

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経理の全業種に共通！年収と勤続年数をチェック

安心して働いていくことのできる会社であるかどうかを判断するには、その企業の年収と平均勤続年数についてチェックする方法がおススメです。
生活に直結する年収はとても大切なポイントとなりますが、選考時に入社してからの年収の推移見込みについては質問しづらいものです。
自分に提示されている年収が既存社員に比べてどうなのか、将来の自分の年収がどのように推移していくのか、を知るためにも応募先の平均年収についてはチェックしておくべきです。
平均勤続年数を調べることで、実際にその会社で働いている人がどれくらいの期間働き続けているのか知ることができます。
残業が多かったり、ハラスメントが横行していたり、収入と業務内容のバランスが取れていなかったりすると平均勤続年数は短くなる傾向があります。

上場企業に勤める従業員の平均年収と平均勤続年数について調べるには、EDINETを活用すると便利です。EDINETはGoogleなどで「EDINET」と入力して検索すると簡単に辿りつけます。
EDINETの“書類検索”という箇所をクリックし、気になっている企業名を入力して“有価証券報告書”にチェックを入れ、検索ボタンを押します。
表示された画面にある“従業員の状況”をクリックすると平均年収と平均勤続年数をともに調べられますので、是非試してみてください。

EDINETでは有価証券報告書を閲覧するため、上場企業など所定の条件に合致する企業について調べることはできるものの、提出義務のない中小の非上場企業については調べることができません。
それらの企業について調べたいときには、会社四季報未上場版を活用するか、内情に詳しいエージェントなどを活用してみるといいでしょう。

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まとめ

入社してから後悔しないよう、自身が思い描くキャリアを歩んでいける職場であるかどうか、安心して働ける環境が用意されているかどうかについてはできる限りチェックすべきです。
しかし、経理職は外からでは実態の見えづらいバックオフィス業務であるため、自力で収集できる情報の範囲も限定的になりがちです。
必要な情報を得るのが難しいと思ったときには、転職エージェントを利用するのがおススメです。
転職エージェントは多数のクライアント企業に出入りしており、それらの企業の就労環境について熟知している他、皆さまが企業に質問したい事項を代わりに確認してくれるなど、就職を成功させるための心強いパートナーとなってくれます。
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この記事を監修したキャリアアドバイザー

椿大樹

大学卒業後、外資系小売り業に就職、セールスマネジメントや採用、教育研修を経験。
人がいかに業績を左右するかについて認識し、現職のMS-Japanに転職する事を決断。
入社以来、東海エリアのキャリアアドバイザーとして、キャリアチェンジやスキルアップを目的とした若年層の支援を中心に担当しております。

プロフィールはこちら監修したトピックス一覧

経理・財務・人事・総務・法務・経営企画・内部監査・会計事務所・監査法人・役員・その他・公認会計士・税理士・弁護士を専門領域として、これまで数多くのご支援実績がございます。管理部門・士業に特化したMS-Japanだから分かる業界・転職情報を日々更新中です！本記事を通して転職をお考えの方は是非一度ご相談下さい！