中途採用の採用単価の目安は？コストを抑える方法

採用にはコストがかかりますが、自社が負担しているコストが妥当な金額であるかどうかはなかなか判断しづらいものです。特に中途採用の場合には、新卒採用のように同業他社と横並びで採用活動に臨むわけでもないので、余計に採用コストが適切であるかどうか判断に困りがちです。
過度なコスト負担を避けたいのは当然ですが、コストが少なすぎれば採用という目的も達成しづらくなってしまいます。この記事では中途採用にかかる採用コストの目安について取り上げていきますので、是非参考にしてみてください。

中途採用の採用単価

中途採用にかかる採用コストの目安として、３つの平均値をご紹介します。

一人あたりの採用単価

中途採用一人あたりの採用単価の平均は６２．５万円であり、新卒採用（５３．４万円）と比べると高いです。採用コストには求人広告掲載費、求人サイト利用料金、説明会の実施や面接、研修を行うためにかかったすべてのコストが含まれています。新卒採用の場合には、一度の説明会・選考で複数名を採用するケースが多いので、ひとりあたりの採用単価を抑えられています。必要なポジションを任せるためにピンポイントでの採用を図る中途採用の場合には、新卒採用時より採用活動の規模は小さくなりがちなものの、個々の対応が多くなってくることから採用コストが高くなってしまいます。

<出典>
株式会社リクルート「就職白書2019」

一人あたりの業界別平均採用単価

業界によって中途採用のかかるコストは大きく異なっています。医療・福祉（１２２．７万円）を筆頭に製造・メーカー（１１２．４万円）、運輸・流通（１０９．２万円）と１００万円を超える業界もあれば、サービス・レジャー（２６．６万円）、流通・フード（２６．５万円）など３０万円を下回っている業界もあります。これだけの違いが生じる理由は、一度の採用活動において複数名の採用を実現できるかどうかが大きく関係しているためです。医療・福祉や製造・メーカーの専門職の場合には専門的な知識が必要であり、資格取得が前提となってきますので、場合によっては一度の求人広告掲載で一人も採用できないこともあり得るため、コストが高くなっています。

※株式会社マイナビ「中途採用状況調査」（2018）より算出

企業規模別平均採用単価

企業規模別に平均して１年間あたりどれほどの採用コストをかけているのかご紹介します。３００名以上の企業では１２９０万円、６０～２９９名の場合には３９７万円、６０名未満の場合には２０９万円となっています。このうち、求人掲載にかけたコストは３００名以上の企業が４４５万円、６０～２９９名の企業では２１５万円、６０名未満の企業では１２０万円となっていますので、かかる採用コストのかなりの割合が求人掲載のみに費やされていることがわかります。企業規模が大きいほど採用コストをかけていますが、６０名未満の場合でも２００万円以上（100万円以上に訂正、出典元の額が119.6万円のため）の採用コストをかけています。

※株式会社マイナビ「中途採用状況調査」（2018）より算出

採用手法別の採用単価

求人広告の相場

求人広告を掲載する場合、求人情報誌や求人情報サイトが主な利用先となります。その媒体や、契約するプランによっていくらか差異は生じますが、中途採用の場合には１０～３０万円が掲載にかかる平均的な目安となります。
しかし、一度の掲載で必ず採用に結び付くわけではなく、何度も掲載を繰り返してやっと採用できる場合も少なくありません。このとき、求人広告費が積み重なってしまいますが、採用までにかかる求人広告総額の目安は採用する人材へと支払う給与の１ヶ月分が大まかな目安となります。給与月額５０万円を支払う人材であれば求人広告掲載総額は５０万円を、給与月額が２５万円の人材であれば求人広告掲載総額も２５万円を予算として考えます。

人材紹介の相場

転職エージェントなどの人材紹介サービスを利用する場合には、採用する人材に支払う理論年収の３０～40％ほどが目安となります。
給与月額５０万円を支払う人材の場合、賞与を考えなければ年収６００万円となるため、人材紹介サービスに支払う手数料が30％とすると１８０万円となります。求人広告掲載目安に比べると高額といえますが、人材について採用コストのみで判断すべきではありません。求人広告を介して安価に雇うことができても、自社にフィットせずに辞められてしまっては元も子もありません。活躍を期待できる人間を採用しやすい、採用に成功するまではコストが基本的にかからない、といった人材紹介サービスの利点に目を向ければ、人材紹介サービスが割高と一概には言えません。

採用コストをおさえるポイント

採用に成功するには、自社の求人をできるだけ露出させなければなりません。求人情報誌や求人情報サイトの利用にはお金がかかりますが、無料で露出できるサービスもあります。例えば、ハローワークの利用や店頭ポスターによって求人を行ったり、Indeed、求人ボックス、Googleしごと検索などの無料求人検索エンジンを利用したりすれば、コストをかけずに求人の露出を増やすことができます。また、自社のホームページやＳＮＳを利用して求人を行うのも、採用コスト軽減に効果を期待できます。誰もが容易に情報発信できる今日にフィットした新たな採用のスタイルも浸透してきています。

コストカットにつながる採用手法

採用コストを軽減させるために、リファラル採用やダイレクトリクルーティングに取り組む企業も多くなってきています。

リファラル採用

リファラル採用とは、自社の従業員に友人や知人を紹介してもらう採用手法です。自社の業務、社風、就労環境や労働条件について熟知している自社の従業員がリクルーターとして動いてくれるので、紹介される人材は自社の業務にフィットできるスキルを持っており、社風についても理解している人物である可能性が高く、採用に結び付きやすいというメリットが期待できます。リファラル採用には求人広告を掲載したり、人材紹介サービスを利用したりする際に生じる外部コストは発生しませんが、従業員がより積極的にリクルーターとして活動してくれるよう、紹介成功時のインセンティブを設けているケースも少なくありません。紹介された人材の採用が決定した場合、その人材を紹介してくれた従業員に数万円～数十万円のボーナスを支給したり、有給休暇を増やしたり、人事考課における加点としたり、といった具合に、各企業が独自のインセンティブを用意しています。また、リファラル採用にかかる交通費や外食にかかる費用などを企業が負担している事例もあります。

ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティングとは、ＳＮＳや人材バンクで魅力ある人材を探し出し、その人物へと直接アプローチをかけていく採用手法です。必要な人材にピンポイントに、かつスピーディーにコンタクトを取ることができるのがメリットです。従来の採用活動では求人広告を掲示するなどして応募者を募り、応募者を待つスタンスでしたが、ダイレクトリクルーティングは企業が自ら積極的に動いていくことから“攻めの採用”と表現されることもあります。ダイレクトリクルーティングのその他のメリットとして、積極的に転職活動を行っていない、潜在的な転職希望者へとアプローチできる点が挙げられます。慢性的な人材不足が深刻化するばかりの今日、優秀な人材が転職市場へと出てくれば競合他社との争奪戦になりがちですが、ダイレクトリクルーティングに取り組むことで争奪戦を経ることなく人材の確保ができる可能性も高まります。外部コストの発生もないので、採用コストの軽減につながるのも魅力です。

まとめ

採用手法が多様化するなか、どの採用手法を選択し、そこにどれだけのコストを投じるのか判断するのはとても難しくなっています。しかし、中途採用者ひとりあたりの採用コストの予算を定めておけば、採用手法を絞り込みやすくなり、採用活動がしやすくなります。採用コストの軽減を図るのであれば、リファラル採用やダイレクトリクルーティングなどコストのかからない採用手法も並行して取り入れるようにすれば、採用にかかる総額を軽減しつつ、より早期の採用を実現しやすくなります。採用を成功させるためのポイントはいかに自社の求人広告の露出を増やせるか、によりますので、自社の採用サイトを構えたり、ＳＮＳを活用したりするなどの手法も取り入れてみてはいかがでしょうか。