中途採用の手段、どっちが正解？求人媒体か人材紹介か

採用業務に携わる方で、求人媒体と人材紹介のどちらを使うべきかに悩む方は多いのではないでしょうか。 それぞれ採用手段にはそれぞれメリット・デメリットがあります。そこで今回は、採用ターゲットに合わせて求人媒体と人材紹介を使い分ける方法や、それぞれの比較、どちらに依頼したら良いかわからない場合の対処法などをご紹介します。

採用ターゲットに合わせて求人媒体と人材紹介を使い分ける

現代は様々な求人方法があります。効果的な人材獲得の為には、採用ターゲットを明確化し、ターゲットに響く求人手法を選ぶことが大切です。中途採用の場合は、新卒と違って企業側の欲しいスペックなどが明確なので、欲しい人材に合わせて求人媒体と人材紹介を使い分けることが有効です。

求人媒体とは、企業側の求人情報を掲載し、応募者を集める媒体のサービスです。求人メディアの方が、馴染みがあるかもしれません。またかつては紙媒体が中心でしたが、現在の主流はWeb媒体です。 人材紹介とは、求人の依頼を企業から受け、募集要件に合った人材を探し、企業に紹介するサービスです。専任の担当者が、企業と人材をつなげてくれるので、効率の良い採用活動を進めることが可能です。 それぞれ利用者層も違いますので、採用ターゲットに合わせて、方法を選択する必要があります。

なお、採用ターゲットを明確化する時は、単に募集要件を整理するのではなく、具体的にどのような経歴のどんな人物なのか、募集対象の仮想の人物像を作ることをお勧めします。この作業をペルソナ設定と言いますが、社内での共通認識を持つことや、採用対象を仮想することで転職の目的や行動パターンを想定し易くなります。その結果、募集の際に伝えるメッセージ、提供すべきベネフィットなどが明確になり、自ずと有効な方法が明らかになります。ペルソナをなるべく具体的にイメージするとより効果的です。

求人媒体と人材紹介の比較

サービスの特徴を比較

求人媒体のサービスの特徴は、求人掲載から応募管理までを自社で対応する点です。その分、採用費用は低額に抑えることができますが、ある程度の社内工数が必要になること、応募獲得には企業としてのスキルが必要です。特に昨今注目が集まる人材のスカウト、いわゆるダイレクトリクルーティングは、上手く使いこなすことで通常は応募が得られない優秀な人物から応募を獲得することができますが、まめにサイトをチェックすること、求職者に響くスカウトメールを作成するノウハウが求められるため、専任者を置くことが望ましいでしょう。 また、前金型の求人媒体が多いため、万が一、利用期間中に採用が出来なかった場合は、費用も工数も無駄になってしまいます。 自社に採用のノウハウがある場合は、積極的に求人媒体を利用すると良いでしょう。

人材紹介のサービスの特徴は、求人企業と求職者の仲介役となる専任の担当者がいることです。人材紹介会社に求人募集を依頼すれば、貴社の社内工数を使わずに、対象となる求職者をサーチして、応募獲得をして、貴社に推薦してくれます。また、選考段階での日程調整や志望度に関するヒアリング、面接で伝えきれなかった部分のフォローなど採用を円滑に進めるためのサポートを幅広く対応してくれます。また、一般的に成功報酬制を取っており、採用ができるまで費用は発生しません。但し、採用成功時に支払う費用は、求人媒体よりも高くなる可能性があります。 自社に採用のノウハウがない場合、求人媒体での採用が上手くいかなかった場合、緊急度が高い募集を行う場合には、非常に有効な手段と言えるでしょう。

利用する求職者の属性

求人媒体を利用する求職者は、積極的に転職活動を行っている意欲が高い人材の傾向があります。若年層からシニア層まで幅広い求職者が利用しています。一部ハイクラスの人材が利用する求人媒体もありますが、職位としてはスタッフから課長クラス程度までの人材が多い傾向があります。また、求人媒体ごとに積極的に集客している求職者の属性がことなるため、どのような求職者が利用しているかを事前に把握して、募集職種にあった求人媒体を利用することをお勧めします。

人材紹介を利用する求職者は、積極的に転職活動を行っている意欲が高い層に加えて、中長期的に良いマッチする求人を探している優秀層がいることが特徴です。同年代の中でもスキル、年収が高い求職者やエグゼクティブ、公認会計士、税理士、弁護士といった有資格者などが積極的に利用している点も特徴の一つです。これらの求職者は、不特定多数の企業からスカウトが来る求人媒体を敢えて利用しない傾向があり、人材紹介を利用しないとアプローチできない可能性もあります。 また、求人媒体同様に、人材紹介も、積極的に集客している求職者の属性がことなるため、どのような求職者のデータベースを有しているのかを事前に把握して、募集職種にあった人材紹介を利用してください。

費用感

求人媒体の費用感は、どの求人媒体を使うか、掲載期間、求めている人材の職種などによって違ってきます。ハローワークのような公共機関の求人媒体を利用する場合は無料です。求人サイトや求人情報誌などを利用する場合は有料となります。費用感は様々ですが、中途採用であれば、十数万〜数十万はみておいた方が良いでしょう。また、前金型の求人媒体の場合、万が一、利用期間中に採用が出来なかった場合に、利用を継続した場合は更に費用がかさみます。

人材紹介の費用感は、会社にもよりますが、基本的には求職者の理論年収の35～40％程度の手数料が相場です。採用難易度が高い人材や集客コストが高い人材ほど手数料の率が高く設定されている傾向があります。なお、大抵の場合は、成功報酬型の支援サービスの場合、前金を取られることはありません。

役職者・ハイクラスなど優秀層の採用なら人材紹介

上述の通り、中途採用において、管理職や役員などミドルからハイクラス人材を探している場合、人材紹介サービスを利用することがオススメです。求人媒体を利用するとより多くの人が求人情報を目にする可能性が高くなりますが、求めている人材がハイレベルな場合、効率的とは言い難いです。それよりも、人材紹介サービスを活用すれば、専任担当者が、求職者が希望に合った人材かどうか精査してくれるので、効率的な採用活動を展開することができます。

ポイントは役職者やハイクラス人材に強い人材紹介を利用することです。非公開求人という形で募集をかければ、人材紹介からの求職者に絞って採用活動をすることが可能です。採用に関する人員を抑えつつ、専任担当者が企業の魅力を客観的に求職者に紹介してくれるという利点もあります。ただし、一人当たりの採用費用は、求人媒体などを使った場合よりも高い可能性があるので注意が必要です。人材紹介サービスを利用する場合、希望する人材を獲得する為に、自社の強みなど最新の情報を人材紹介サービス側に提供することを忘れないようにしましょう。専任の担当者とコミュニケーションをしっかり取り合って、協力しながら採用活動を行うことがコツです。人材紹介サービスに丸投げするのではなく、自社の強みなどを企業側が把握した上で人材紹介を利用すると、より希望する人材に出会える可能性が高くなります。少なくとも、情報提供は欠かさないことがポイントでしょう。

スタッフから初級管理職の採用なら求人媒体

スタッフや中間層など、短期間で複数人の採用をしたい場合は、求人媒体の利用がオススメできます。応募が多数あれば、1回の掲載で多くの人を雇うことが可能です。特にWeb媒体の場合、20代や30代の若者が利用する媒体なので、ポテンシャルの高い人材を雇いたい時にも有効です。また、1回の求人から1名採用した場合でも複数名採用でも費用は変わらないので、費用をなるべく抑えたい時にも有効と言えます。

Web媒体の場合、自由度の高さも魅力的です。情報の掲載までスピーディーに行うことができる上に、写真などで職場の雰囲気を伝えやすく、自社をしっかりとアピールすることができます。自社サイトから採用活動を行う場合は、さらに自由度が高いです。紙媒体であれば、地域別のターゲッティングも可能となります。潜在的な求職者層にアピールすることも可能であり、より幅広い層に自社の求人情報を届けることができます。

なお、求人媒体を利用した場合は人材紹介のように専任担当者がフォローをしてくれるわけではないので、いざ応募があった時にスムーズに対応できる仕組みを構築しておくことがポイントとなります。また、複数の求人媒体を利用することも可能ですが、利用して効果がなかった媒体を振り返って見極めることも大切です。採用コストを抑える為にも、自社に合った求人媒体を選ぶことが必要と言えます。人材紹介サービスにも言えることですが、状況は刻一刻と変化しますので、定期的に振り返り、本当に効果がある方法を選ぶことが大事です。

求人媒体・人材紹介のどちらに依頼したら良いかわからない場合の対処法

対処法は大きく２つあります。

各社の特性を確認する

迷った時は、会社の特徴をより細かく把握しましょう。例えば求人媒体の場合、ハローワークを利用するのか、WEB媒体を利用するのかでも違いがあります。一口に求人情報誌といっても、その種類は様々です。より細かく各社のサービスなどを知ることで、比較検討がしやすくなります。予算に余裕があれば、実際に複数のサービスを利用して見極めを行うことも有効です。

専門的な領域なら特化している企業もあり

各求人媒体、人材紹介サービスには、それぞれ強みがあります。特に専門の領域であれば、その領域に特化した企業もあるので、求めている人材が利用しそうなものを選ぶことがポイントです。専門的な領域に特化している企業には、その領域に強いという特徴があります。採用活動を効率よく行う上でもチェックしておいて損がない存在です。

どちらを選んだ場合も、結果を検証し、本当に適しているかどうか確認をすることが必要と言えます。もっとも自社にとって効果的な企業を選ぶことで、優秀な人材を得られるようになります。

まとめ

中途採用の場合、企業は即戦力となる人材を求めています。自社の採用ターゲットが利用するであろう求人媒体や人材紹介サービスを選んで利用することが肝心です。それぞれに特徴がありますので、自社に合ったサービスを選べるかどうかがポイントとなります。可能であれば実際に複数のサービスを利用し、効果を検証してみると良いでしょう。 また、社会の情勢などによっても状況は変わってきますので、採用手法に関する定期的な見直しは行った方が良いと言えます。入社した人に、求職の段階でどの企業のサービスを利用していたアンケートをとることも有効でしょう。自社の求人サイトのように、費用などを気にすることなく求人情報を掲載できる媒体を持っておくのも効果的です。