職務経歴書の書き方

外資系企業を受けるのであれば、必須となります。単に英語力を問う、ということだけではなく、選考過程において、人事責任者もしくは部門責任者が外国籍であることが多く、企業によっては海外の本社やヘッドクォーターに応募者もしくは採用者のレジュメを送って確認を求めるケースもあります。日系企業への応募で要求されることは少ないですが、外資日系問わず、英語力を活かした転職をしたい方は作成しておくことをお薦めします。

在籍したことのある会社は全て記載してください。事由はいろいろとあるかもしれませんが、経歴についてはきちんと事実を申告しなければなりません。ただ、書き方・表現の仕方はいろいろと工夫の余地がありますので、必要であれば当社コンサルタントまでご相談下さい。

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基本的に、職務経歴書に退職（転職）理由の記載は不要です。理由については紹介会社のコンサルタントに伝える他は、実際の面接の際に話すようにしましょう。但し、事情があって離職期間が長くなっているときなどは、経歴説明にもなりますので、記載したほうがいい場合もあります。

例）家族急病のため介護の必要があり、退職。一年後に回復し、就業を許す状況になったので、再度就職。

一般的には、6ヶ月を超える離職期間がある際には、何らかの説明をしておくことが必要です。特別な事情が無い場合でも、「リフレッシュしていた」「次の仕事への充電期間に充てていた」というような前向きな説明をするようにしましょう。

特に定めはなく、職務経歴書全体のレイアウト次第ということもありますが、業務内容が変わらず会社だけ変わっている場合は部署異動と同じような表記でも大丈夫です。業務内容も変わっている場合は、別会社として記載し、注記事項にて出向（転籍）であることを説明します。

どちらでもかまいません。履歴書と合わせて、どちらかに統一されていれば大丈夫です。迷うのであれば、西暦で記載しましょう。

紹介会社に提出したり、事前に電子データで応募企業に送ったりする場合は特に不要ですが、郵送する場合は、本人確認も兼ねて捺印をします。